Twitter Power
知った気になっているだけで意外と知らないこともあるのかなと思い、この度改めて Twitter 本を数冊購入してみました。まず読んだのがこの本。
Twitter の背景や機能の紹介、ビジネスへの応用についてまとめられています。結論から言うと目当たらし情報があるわけではありません。2009年11月発売で、さらに訳された時点で情報が陳腐化していたのだと思います。Twitter に関しては最新の動向を本で知るのは無理があるので、そういう目的で読むのはおすすめしません。
ビジネスへの応用という観点では、発言時に注意すべき点や、より効果的に活用するための Tips が参考になります。さすが自ら利用している人の本。納得した部分を強引にまとめるとこんな感じ。
- 背景画像大事
- 1行プロフィール大事
- 単なる行動の報告ではなくそのときの自分の感情や意見を発言する
結局本書の結論は、読む価値のある Tweet を継続的にしろということです。
そのほかリサーチした情報が載っています。状況がかわっている前提だと捉えるべきですが、本書内で述べられている Twitter の利用者動向は以下の通り。アメリカ国内の情報であることにも注意。
- 35歳代〜44歳代の比較的裕福な層が多い
- 男性利用者の方が多い
- シリコンバレーでの利用率がえげつない
訳者追記にあっに日本国内の Twitter 利用者動向は以下の通り。
- 2009年8月の利用者数193万人
- Webインターフェース経由
- iPhone など入れるともっと増える
以上。
Google も Yahoo! も YouTube も英語表記のままが多く、カタカナ表記の時も本来の発音に近い。なのに Twitter だけ「ツイッター」と訳すのが基本になっているこの流れは個人的にはいやだ。
ようやく1日1冊本を読む習慣が身についてきた。後は読んだのを短時間でここにまとめるのが課題。
PPP 2003
まずは購買力平価説を Wikipedia 日本語版から 引用。
購買力平価説（こうばいりょくへいかせつ, Purchasing Power Parity Theory ,PPP）とは、外国為替レートの決定要因を説明する概念の一つで、為替レートは自国通貨と外国通貨の購買力の比率によって決定される、という説である。1921年にスウェーデンの経済学者グスタフ・カッセルが外国為替の購買力平価説として発表した。
要するに、世界のどこかの国で買うことができる商品が、アメリカではいくら払えば買えるの？を指標化したもの。アメリカで、と言っているので基準は US $。
求め方は次の通り。
購買力平価＝(1海外通貨単位(基軸通貨であるUSドルが使われることが多い)あたりの円貨額(やその他の海外通貨)で表示した)均衡為替相場＝日本での価格(円)÷海外(米国)での価格(現地通貨)
マクドの商品で物価の基準を出したりしているあれも、購買力平価の1つだそうだ。
ビッグマック指数
購買力平価の一つ。マクドナルドが販売しているビッグマックの価格で各国の購買力を比較し、算出した購買力平価のこと。イギリスの経済誌エコノミスト（The Economist）が発表したものが起源となっている。
ビッグマックによる購買力平価＝日本でのビッグマックの価格（円）÷海外でのビッグマックの価格（現地通貨）
こんどは Purchasing power parity を Wikpedia 英語版から引用。2003年なので状況はだいぶ変わっていると思いますが、このエントリーの最初で引用している図は世界の指数を色分けしたものです。US $ 基準なのでアメリカが 100 としてあります。
Purchasing Power Parity (PPP) of Gross Domestic Product for the countries of the world as of 2003. The economy of the United States is used as a reference, so that country is set at 100. Bermuda has the highest index value, 154, thus goods sold in Bermuda are 54% more expensive than in the United States.
要点はここ。
Bermuda has the highest index value, 154, thus goods sold in Bermuda are 54% more expensive than in the United States.
だそうです。
