皆さんご存知のメルカリ。最近はブロックチェーン分野にも力をいれていますね。
覚えていますか？
いまから1年ほど前の2017年春頃、メルカリで現金を売る人が出て話題になった事がありましたよね。
現金を売るとか、良いアイデアでした。さらに Suica を売るとか、パチンコの景品（という名の謎の換金できるトークン）を売るとかすごいと思いました。そして魚のオブジェを売った人は天才だと思います。
ちょうどその頃、僕はたまたまペーパーウォレットが欲しくなったので、銀座のビットコイン ATM まで行って、ペーパーウォレットに入金する形で購入しました。今となっては古き良き、ビットコイン ATM が可動していた時代です。
でもやっぱり、紙の財布はすぐに飽きたので、すぐにそのウォレットを売りに出そうとしました。けど、せっかく（高い手数料と運営コストや顧客に提供する利便性という価値を加味した富豪向けのレートで）買ったペーパーウォレットから全額を引き出すのももったいないと思ったわけです。
そこで、そのままビットコインを入れたまま紙の財布を出品しました。
詐欺的な商品ではないとアピールするため、ウォレットのアドレスまで記載しました。これで、ブロックチェーン上にいくら入っているのか見ることができるわけです。これなら、出品した段階でも、購入された瞬間でも、確実にビットコインが入っていることが証明できます。
不要になった財布なので、ちゃんと財布のカテゴリーを選択し、背景やビットコインの説明を記載して出品したのですが、なんと出品は半日で運営側に取り消されました。
その時のガイドライには次のような記載がありました。
■禁止されている出品物 (ガイド)
・転売目的で得たと判断されるチケット
・オンラインギフト券(iTunesカード、Amazonギフト券など)
・商品券、債券、小切手、クレジットカード、キャッシュカード、宝くじ等の金券類
・領収書や公的証明書類
※QUOカードについても商品券と同等であるとし、出品をお控えいただいております
※禁止されていない商品であっても、有効期限（使用期限）の切れている商品の出品はお控えください■該当商品
商品ID：**********
商品名： 【財布】ビットコインのペーパーウォレット【中古】
価格 ： 7,777
さて、ビットコインはどの規定に抵触したのでしょうか？深い問いだと思います。
というわけで、メルカリは当然のことですがとても中央集権的な仕組みが、うまく機能した場所ですね。ユーザーの保護には、これは必要でしょう。騙されたり、問題を起こすユーザーを排除したりするのには役立つわけです。
ちなみに、もし実際にこういうのが販売されていても、気をつけてください。もし、出品者、販売主がプライベートキーを控えていたら、そのウォレットの中身のすべてを動かせる権限がキーの保有者にはあるということです。
ハードウェアウォレットを人から買うということは、それほど難しいことでもあることを補足しておきます。
ちなみに、出品停止されたビットコインはその後価格が10倍以上になり、お年玉として消えていきました。