[闘う経済学] 国の発展に欠かせない視点

闘う経済学
闘う経済学

この本は失われた10年を取り戻すための戦いの記録です。そして、小泉さんカッコよすぎ。この本に限らず、竹中さんの本に出てくる小泉さんはカッコいい。
経済学と実際の現場との違いを体験者自らが語るこの本は、楽しんで読めました。

経済+政策によって国を動かすことは重要。なぜなら、国にとって産業発展が重要な課題であるから。それが直接的に、あるいは間接的に、国民を豊かにすることにつながるから。

では、どうやって産業を発展させるか。必要なのは、雇用の安定と、賃金のアップ。そして生産性をアップさせること。

生産性アップにおいて重要なのは次の2つの視点。

  1. 資本装備率
  2. 技術進歩率

儲けるためには、技術進歩をするか、2が高い産業に特化するのが近道。つまり、比較優位があり付加価値の高いことをやることが重要。

また、効果的な輸出をすることも大切。所得弾力性の高いもの、平たく言えば贅沢品を輸出できるようにする。アニメのことか。

最後に1つ引用。

小泉総理は当意即妙に秀でている人だが、あるとき瞬時の判断力について聞いたところ、それは相撲の立ち合いと同じという答えが返ってきた。
(中略)
私なりに判断すれば、たぶん小泉総理は歴史小説を読みながら、歌舞伎を見ながら、オペラを見ながら、いろいろなことをイメージトレーニングしている。そういう意味で小泉総理は二四時間勉強をしている人だと思う。そこから出た言葉だ。

あ、そうそう。自分がアニメを見る理由もまさしくそれ。と、乗っかってみる。
でも実際そうだと思う。入り込んで見れば見るほど、多くの凝縮された体験を脳内でシミュレーションできるのは事実。

最後脱線しましたが、こんな感じの小泉さん逸話もおもしろかった本です。

購買力平価とは

PPP 2003
PPP 2003

まずは購買力平価説を Wikipedia 日本語版から 引用。

購買力平価説(こうばいりょくへいかせつ, Purchasing Power Parity Theory ,PPP)とは、外国為替レートの決定要因を説明する概念の一つで、為替レートは自国通貨と外国通貨の購買力の比率によって決定される、という説である。1921年にスウェーデンの経済学者グスタフ・カッセルが外国為替の購買力平価説として発表した。

要するに、世界のどこかの国で買うことができる商品が、アメリカではいくら払えば買えるの?を指標化したもの。アメリカで、と言っているので基準は US $。

求め方は次の通り。

購買力平価=(1海外通貨単位(基軸通貨であるUSドルが使われることが多い)あたりの円貨額(やその他の海外通貨)で表示した)均衡為替相場=日本での価格(円)÷海外(米国)での価格(現地通貨)

マクドの商品で物価の基準を出したりしているあれも、購買力平価の1つだそうだ。

ビッグマック指数

購買力平価の一つ。マクドナルドが販売しているビッグマックの価格で各国の購買力を比較し、算出した購買力平価のこと。イギリスの経済誌エコノミスト(The Economist)が発表したものが起源となっている。

ビッグマックによる購買力平価=日本でのビッグマックの価格(円)÷海外でのビッグマックの価格(現地通貨)

こんどは Purchasing power parity を Wikpedia 英語版から引用。2003年なので状況はだいぶ変わっていると思いますが、このエントリーの最初で引用している図は世界の指数を色分けしたものです。US $ 基準なのでアメリカが 100 としてあります。

Purchasing Power Parity (PPP) of Gross Domestic Product for the countries of the world as of 2003. The economy of the United States is used as a reference, so that country is set at 100. Bermuda has the highest index value, 154, thus goods sold in Bermuda are 54% more expensive than in the United States.

要点はここ。

Bermuda has the highest index value, 154, thus goods sold in Bermuda are 54% more expensive than in the United States.

だそうです。